こんにちは♪みなさん、『ローカログ』京都エリア担当ライター・すみれです。最近、電気代やガス代の値上がりが続いていて、家計への負担が大きくなっていませんか？わたしも小学生の娘がいる専業主婦として、毎月の光熱費には頭を悩ませています😅
そんな中、京都市では光熱費の負担軽減につながるさまざまな補助金制度が用意されているんです。今回は、暮らしを少しでも楽にするための補助金情報を、わたしが詳しく調べてお届けします！
京都市の光熱費補助金制度の基本をチェック
京都市で光熱費負担軽減につながる補助金といえば、主に省エネ設備や再生可能エネルギー設備の導入を支援する制度があります。直接的な光熱費支援とは異なりますが、長期的な視点で見ると光熱費の大幅削減につながる魅力的な制度なんですよ。
賃貸住宅での省エネ家電買い替え支援
賃貸住宅を所有されているオーナーさん向けには、令和7年度京都市賃貸住宅における備付家電の買換え・省エネ促進事業補助金があります。この制度では、エアコンなどの省エネ家電への買い替えに対して補助対象経費の3分の1以内が支給されるんです。
公募期間は令和7年5月1日から12月26日までとなっており、予算額に達した時点で受付終了となります。賃貸住宅にお住まいの方は、大家さんに相談してみるのも一つの方法ですね。
中小事業者向けの高効率機器導入支援
中小事業者の方には、高効率機器導入促進事業という制度があります。空調、換気、照明、給湯設備などの省エネ効果の期待できる機器の導入に対して補助が受けられるんです。事業活動に伴う光熱費削減を目指している経営者の方にはとても心強い制度ですよ！
太陽光発電・蓄電池で光熱費を削減
光熱費を根本的に削減するなら、太陽光発電や蓄電池の導入が効果的です。京都市では「京都再エネクラブ」という制度で、これらの設備導入をサポートしています♪
太陽光発電設備への補助
太陽光発電設備を設置する場合、自家消費量に応じたポイントが付与されます。さらに蓄電池と組み合わせることで、なんと20万円相当のポイントがもらえちゃうんです！これは嬉しいですよね。申請期限は令和8年3月16日までとなっています。
また、延べ床面積300㎡未満の戸建て住宅以外の建築物には、さらに上乗せの支援もあります。太陽光発電設備に対しては5万円/kW、蓄電池には経費の3分の1の補助が受けられます。
蓄電池導入のメリット
蓄電池があると、昼間に太陽光で発電した電気を夜間に使うことができるので、電力会社から購入する電気を大幅に削減できます。停電時の備えとしても安心感がありますし、一石二鳥の設備といえるでしょう。
省エネ設備で光熱費をスマートに削減
省エネ設備の導入も光熱費削減の強力な味方です。京都市では多様な省エネ設備に対する補助制度を用意しています。
高効率給湯器への補助制度
給湯費は光熱費の中でも大きな割合を占めますよね。高効率給湯器に買い替えることで、大幅な削減が期待できます。
- エネファーム：16～20万円/台
- ハイブリッド給湯機：8～15万円/台
- エコキュート：6～13万円/台
これらの補助は国の給湯省エネ事業として実施されており、令和7年12月31日まで申請可能です。新築だけでなく、既存住宅への設置や設備が備わった住宅の購入でも対象になるのが嬉しいポイントです。
断熱改修で冷暖房費を削減
住宅の断熱性能を向上させることで、冷暖房費を大きく削減できます。京都市の脱炭素先行地域づくり事業では、断熱改修に対して経費の3分の2という手厚い補助が受けられます。同時に太陽光発電や蓄電池、空調機器なども対象となるので、総合的なリフォームを検討している方にはぴったりですね。
賃貸住宅オーナー向けの特別支援
賃貸住宅のオーナーさんには、特別な支援制度があります。入居者の光熱費負担軽減にもつながるので、入居率向上にも効果が期待できるかもしれません。
賃貸集合住宅給湯省エネ事業
既存の賃貸集合住宅にエコジョーズやエコフィールを導入する場合の補助制度です。
- 追い焚き機能なし：5～8万円/台
- 追い焚き機能あり：7～10万円/台
こちらも令和7年12月31日まで申請可能で、入居者の光熱費削減に直結する設備への投資として注目されています。
窓・断熱リフォームで年中快適に
窓の断熱性能向上は、光熱費削減効果がとても高い改修工事です。夏は涼しく、冬は暖かく過ごせるようになりますよ♪
先進的窓リノベ事業の活用
国の先進的窓リノベ事業では、断熱窓改修に対する補助が受けられます。工事内容や製品の性能、サイズによって補助額が決まり、施工業者を通じて還元される仕組みです。令和7年12月31日まで申請可能となっています。
既存住宅の断熱リフォーム支援事業では、高性能建材を用いた断熱リフォームに対して経費の3分の1が補助されます。窓だけでなく、断熱材やガラスも対象となるので、総合的な断熱改修を検討している方におすすめです。
ZEH住宅で光熱費ゼロを目指す
ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）は、年間の光熱費がほぼゼロになる住宅のことです。京都府でもZEH住宅の普及に力を入れており、手厚い補助制度が用意されています。
京都府住宅脱炭素化促進事業
府内に自ら居住するために住宅の新築または購入をした個人に対して、15万円～40万円の補助が受けられます。申請期限は令和8年2月20日までとなっており、新築住宅を検討されている方には見逃せない制度ですね。
申請時の注意点とコツ
補助金申請では、いくつか注意すべきポイントがあります。わたしも調べていて「これは大切だな」と感じた点をお伝えしますね。
申請期限と予算枠
多くの補助制度では申請期限が設定されており、さらに予算に達した時点で受付終了となります。検討している制度があれば、早めに詳細を確認して準備を進めることが大切です。
事前申請と事後申請
補助制度には、工事前に申請が必要な「事前申請」と、工事後に申請する「事後申請」があります。間違えると補助が受けられなくなってしまうので、必ず確認しましょう。
- 事前申請が必要：断熱改修、建築物太陽光発電設備等上乗せ設置促進事業など
- 事後申請：京都再エネクラブ、給湯省エネ事業など
複数の補助制度を組み合わせて活用
京都市、京都府、国の補助制度を上手に組み合わせることで、より大きな支援を受けることができます。たとえば、太陽光発電と蓄電池、断熱改修を同時に行う場合、複数の制度を活用できる可能性があります。
ただし、同一設備に対して複数の補助を重複して受けることはできませんので、どの制度を利用するのがお得なのか、しっかりと比較検討することが重要です。専門業者に相談して、最適な組み合わせを見つけてもらうのもおすすめですよ♪
光熱費削減効果を最大化するための工夫
補助制度を活用して設備を導入したら、その効果を最大限に活用したいですよね。日常の使い方を少し工夫するだけで、さらに光熱費を削減できます。
太陽光発電の自家消費率を上げる
太陽光発電で作った電気は、自分で使う分が多いほどお得になります。昼間の家事を集中させたり、蓄電池を活用して夜間に使ったりすることで、電力会社からの購入電力を減らせます。
省エネ設備の効果的な使い方
高効率給湯器や省エネエアコンも、使い方次第で効果が変わります。設定温度を適切に管理したり、メンテナンスをしっかり行ったりすることで、長期間にわたって光熱費削減効果を維持できますよ。
「小さな一歩が未来を変える」
– 私の座右の銘
京都市の光熱費補助金制度は、わたしたちの家計負担を軽減し、同時に環境にも優しい選択ができる素晴らしい制度です。一つひとつは小さな一歩かもしれませんが、積み重ねることで大きな変化につながります。みなさんもぜひ、ご自分の状況に合った制度を見つけて、お得に光熱費削減に取り組んでみてくださいね🌟
