暑い夏が続いていますが、みなさまいかがお過ごしでしょうか？『ローカログ』横浜エリア担当ライターのまっちです♪ 最近、妊娠中のご近所さんから「横浜市の出産費用ってどのくらいかかるの？」「助成金はどんなものがあるの？」といった質問をよく受けるようになりました。
確かに出産は人生の一大イベント！費用面での不安があるのは当然ですよね。今回は横浜市で出産費用を検討されている方に向けて、最新の助成制度や実際にかかる費用について詳しくお話しします。
わたし自身も二人の子どもを横浜市で出産した経験がありますので、リアルな体験談も交えながら、少しでもみなさんの不安を和らげるお手伝いができればと思います。
横浜市独自の出産費用助成金が充実しています！
横浜市では2024年4月から、お子さま一人につき最大9万円の出産費用助成金を支給しています。これは国の出産育児一時金50万円とは別に支給される、横浜市独自の制度なんです！
この助成金の対象となるのは、令和6年4月1日以降に出産された方で、出産日から申請時点まで横浜市に住民登録がある方です。健康保険に加入していることも条件の一つですね。
申請期限は出産した日から1年間となっていますので、慌てる必要はありません。ゆっくりと手続きの準備をしていただけます。ただし、健康保険組合から付加給付がある場合は、その分が9万円から差し引かれることがあります。
申請方法はアプリで簡単に♪
申請は子育て応援サイト・アプリ「パマトコ」から簡単にできるんです。スマホひとつで手続きが完了するので、産後の忙しい時期でも安心ですね。
パマトコでの申請を希望されない方は郵送でも申請できます。その場合は専用コールセンター（0120-524-344）にお電話いただければ、詳しい手続き方法をご案内いたします。
妊娠中から使える助成制度もあります
出産費用だけでなく、妊娠中の健診費用についても横浜市では手厚い支援があります。妊婦健康診査では最大5万円程度の助成が受けられるんです。
妊娠届を提出すると、14回分の妊婦健康診査費用助成券がもらえます。これがあることで、定期的な健診費用の負担が大幅に軽減されるんですよ。
わたしが妊娠していた頃と比べて、本当に支援制度が充実してきたなと感じます。妊娠が分かったら、まず区役所で手続きをすることをおすすめします。
産前産後の国民健康保険料も軽減されます
国民健康保険に加入されている方には、さらに嬉しい制度があります。出産予定月の前月から4か月間（多胎妊娠の場合は6か月間）、国民健康保険料の所得割と均等割が軽減される制度です。
これって意外と知らない方が多いんですが、家計への負担軽減効果は大きいんです。該当する方は忘れずに申請してくださいね。
実際の出産費用はどのくらいかかるの？
横浜市内の産院での出産費用は、施設によって大きく異なりますが、一般的には50万円から70万円程度が相場となっています。この金額を見ると「高い！」と思われるかもしれませんが、出産育児一時金50万円に加えて横浜市独自の助成金9万円があることを考えると、実質的な負担はかなり軽減されます。
個人的な経験では、個室を希望したり無痛分娩を選択したりすると、追加料金が発生することがあります。でも、これらのオプションは快適性や安全性を考えると、検討する価値があると思います。
帝王切開の場合は、手術費用自体は保険適用となるため3割負担になります。ただし入院期間が長くなることが多いので、トータルの費用は自然分娩と大きく変わらないことがほとんどです。
産院選びのポイントをお教えします
産院を選ぶ際は、費用だけでなく医療体制や雰囲気も大切ですよね。横浜市内には個人クリニックから総合病院まで、様々な選択肢があります。
見学に行った際は、必ず費用の詳細について確認しましょう。基本的な分娩費用だけでなく、入院中の食事代や新生児の管理費、各種検査費用についても詳しく聞いてみてください。
また、出産育児一時金の直接支払制度に対応しているかどうかも重要なポイントです。この制度があれば、高額な費用を一時的に立て替える必要がありませんから、経済的な負担が軽くなります。
申請に必要な書類を準備しておきましょう
横浜市の出産費用助成金の申請には、いくつかの書類が必要です。事前に準備しておくとスムーズに手続きができますよ。
必要な書類は以下の通りです。
- 母子健康手帳の表紙（交付年月日、手帳番号、保護者氏名が確認できるもの）
- 健康保険証や資格証明書など、加入している健康保険が確認できる書類
- 銀行口座の情報が確認できる通帳やWEB通帳
- 死産・流産の場合は、死産証書や埋火葬許可証など
パマトコで申請する場合は、これらの書類を撮影して画像を添付するだけなので、とても簡単です♪ 郵送の場合はコピーを送付してくださいね。
健康保険の付加給付について確認を
申請前に、ご自身が加入している健康保険組合から付加給付があるかどうか確認しておくことをおすすめします。付加給付がある場合は、横浜市の助成金9万円から差し引かれることがあります。
付加給付額が9万円以上の場合は、横浜市からの助成金は支給されませんが、それでも健康保険組合からの給付があるということなので、経済的な支援は受けられることになります。
出産後の手続きも忘れずに
出産費用助成金の申請以外にも、出産後にはいくつかの手続きがあります。児童手当や子ども医療費助成制度の申請も忘れずに行ってくださいね。
横浜市では、これらの制度も充実していて、子育て世帯への支援が手厚いんです。区役所の窓口で詳しく説明してもらえますので、わからないことがあれば気軽に相談してみてください。
また、新生児聴覚検査費用の一部助成制度もあります。こういった細かい支援制度も積み重なると、家計への負担軽減効果は大きいものになります。
先輩ママからのアドバイス
わたしの経験から言えることは、妊娠が分かったらできるだけ早めに制度について調べておくということです。出産後は赤ちゃんのお世話で忙しくなりますから、時間のあるうちに手続きの準備をしておくと安心です。
また、産院選びでは費用だけでなく、スタッフの対応や設備、アクセスの良さなども総合的に判断することが大切です。見学に行って、実際の雰囲気を確認してみてくださいね。
女性/30代前半/会社員
「横浜市の助成制度がこんなに充実しているとは知りませんでした。出産育児一時金と合わせると、ほとんど自己負担なしで出産できて本当に助かりました。」
まとめ：横浜市での出産費用は手厚い支援があります
横浜市の出産費用について詳しくお話ししてきましたが、いかがでしたでしょうか？国の制度に加えて市独自の助成制度もあり、経済的な負担を大幅に軽減できることがお分かりいただけたと思います。
大切なのは、これらの制度を知って適切に活用することです。申請漏れがないよう、妊娠中から情報収集をしておくことをおすすめします。
出産は人生の大きな節目です。費用の心配をせずに、安心してその時を迎えられるよう、横浜市の制度をフル活用してくださいね！何か不明な点があれば、専用コールセンターや区役所の窓口で相談できますので、一人で悩まずに相談してみてください。
横浜市での子育てライフが、みなさんにとって笑顔いっぱいの素敵な日々となりますように☆
「幸せは準備された心にのみ宿る」 – ルイ・パスツール
新しい命を迎える準備をしっかりと整えて、素晴らしいマタニティライフをお過ごしくださいね。きっと笑う門には福が来ますよ♪
