名古屋市の浸水履歴はここが危険？過去25年間の実績から見る要注意エリア

2025年8月29日

こんにちは♪『ローカログ』名古屋エリア担当・ライターのみーちゃんです。毎年のように大雨や台風のニュースを見るたび、「うちの地域は大丈夫かな？」って心配になりませんか？特に名古屋市にお住まいのみなさんにとって、過去の浸水履歴を知っておくことって本当に大切なんです。

今回は名古屋市の浸水履歴について、過去25年間の実績データを詳しく調べてみました。わたし自身も息子を持つ母親として、家族の安全を第一に考えているからこそ、みなさんと一緒にこの情報を共有したいと思います。

名古屋市の浸水履歴を知ることの重要性

名古屋市は古くから大小さまざまな河川が流れる地域で、洪水や高潮などの水害が繰り返し発生してきました。市内を流れる庄内川、新川、天白川、境川といった河川の存在により、豊かな自然環境を享受している一方で、水害リスクとも隣り合わせなのが現実です。

特に平成12年の東海豪雨では、名古屋市全体の約37％が浸水するという未曾有の被害を経験しました。これは伊勢湾台風に匹敵する規模で、多くの市民の生活に深刻な影響をもたらしました。

浸水履歴を知ることで、お住まいの地域やこれから住もうと考えている地域のリスクを事前に把握することができます。特に中学生の息子を持つわたしのような世代にとって、家族の安全確保は最優先事項ですよね！

名古屋市が公開する浸水実績図とは

名古屋市では過去の水害記録を基に「浸水実績図」を作成・公開しています。この実績図は過去に浸水被害があり、今後も浸水の可能性がある地域を視覚的に示した重要な資料です。

現在公開されている浸水実績図には、以下の6つの主要な豪雨災害による浸水区域が記載されています：

平成12年9月11日～12日（東海豪雨）
平成16年9月5日（集中豪雨）
平成20年8月28日～29日（平成20年8月末豪雨）
平成21年10月8日（台風18号）
平成23年9月20日（台風15号及び秋雨前線豪雨）
平成25年9月4日（集中豪雨）

これらの実績図は名古屋市の公式ホームページからPDF形式でダウンロードできるので、ぜひ一度確認してみてくださいね。

歴史に残る東海豪雨の甚大な被害

平成12年の東海豪雨は、名古屋市の水害史において最も深刻な災害の一つとして記録されています。この豪雨は台風14号に刺激された秋雨前線の活発化が原因とされており、9月11日～12日の総雨量は年間降水量の3分の1にあたる567mmという驚異的な記録を打ち立てました。

東海豪雨による被害の規模は想像を絶するものでした。名古屋地方気象台では11日19時に時間最大雨量93mmを観測し、観測史上最大の降雨となりました。その結果、庄内川、新川、天白川、境川では堤防の決壊や浸水被害が相次いで発生しました。

特に被害が激しかったのは天白区野並地区で、約2,800世帯が浸水しました。この地区は天白川とその支流の藤川の堤防に囲まれた堤内地が水面より遥かに低い地形だったため、行き場を失った雨水が集中し、住宅の1階が完全に水没するという事態まで発生しました。

東海豪雨による具体的な被害状況

東海豪雨では約29,000人の住民が避難を強いられ、18,000戸を超える住家が被災しました。被害総額は3,224億円以上と算定され、国が激甚災害に指定するほどの大規模災害となりました。

庄内川の枇杷島観測地点では過去最高水位を超える9.36mを記録し、約4時間にわたり計画高水位を上回る出水が続きました。また、愛知県が管理する新川の久地野地点では約13時間にわたり計画高水位を超える状況が続きました。

平成20年8月末豪雨の内水氾濫被害

平成20年8月末豪雨も名古屋市に深刻な被害をもたらした災害の一つです。この豪雨では特に東海地方で記録的な降雨となり、矢田川、天白川、日光川などが浸水しました。

名古屋市では南区、千種区などでおよそ36万世帯に避難勧告が発令される事態となり、中村区や中川区などが内水氾濫により1万2,000棟以上の床上・床下浸水が発生しました。

この災害では人的被害として死者3人、負傷者3人が発生し、住家被害では全壊5棟、半壊1棟、床上浸水1,175棟、床下浸水9,929棟という甚大な被害が記録されています。

内水氾濫のメカニズムと危険性

内水氾濫は排水能力を超えた雨水が市街地に滞留することで発生します。特に都市部では舗装された道路が多く、雨水が地中に浸透しにくいため、短時間の集中豪雨でも内水氾濫が起こりやすくなっています。

名古屋市のような大都市圏では、この内水氾濫による浸水被害が特に深刻な問題となっており、下水道の整備や雨水貯留施設の建設など、様々な対策が講じられています。

その他の主要な浸水履歴

東海豪雨や平成20年8月末豪雨以外にも、名古屋市では複数の水害が発生しています。平成16年9月5日の集中豪雨、平成21年10月8日の台風18号、平成23年9月20日の台風15号及び秋雨前線豪雨、平成25年9月4日の集中豪雨など、定期的に浸水被害が発生していることがわかります。

これらの災害から見えてくるのは、名古屋市が水害リスクの高い地域であるという現実です。しかし、だからこそ過去の災害から学び、適切な対策を講じることで被害を最小限に抑えることができるのです！

昭和時代から続く水害の歴史

名古屋市の水害は平成に入ってからだけでなく、昭和時代から継続的に発生してきました。昭和54年、55年、57年、58年、62年と、ほぼ毎年のように大雨による浸水被害が記録されています。

特に昭和58年9月28日の台風第10号では、小学生など死者4名という痛ましい被害が発生し、床上浸水672棟、床下浸水15,291棟という大規模な浸水被害をもたらしました。

浸水実績図の活用方法

名古屋市が公開している浸水実績図は、単なる過去の記録ではありません。これらの図面を活用することで、現在お住まいの地域や将来住む予定の地域のリスクを事前に把握することができます。

浸水実績図の見方としては、色分けされた浸水区域を確認し、浸水深度や被害の規模を把握することが重要です。また、複数の災害による浸水区域が重複している地域は、特に注意が必要な高リスクエリアと考えられます。

実際に浸水実績図を確認してみて、思っていたよりも広範囲で浸水が発生していることに驚きました。特に普段よく通る道路沿いでも浸水していた場所があり、身近なリスクとして認識するようになりました。
（女性/30代後半/会社員）

防災計画への活用

浸水実績図は個人の防災計画立案にも活用できます。避難経路の選定、避難場所の確認、防災グッズの準備など、具体的な対策を検討する際の重要な判断材料となります。

特に小さなお子さんがいるご家庭では、学校や保育園から自宅までの経路に浸水リスクがないか確認しておくことが大切ですね。

現在の治水対策と今後の展望

東海豪雨をはじめとする過去の災害を受けて、名古屋市では様々な治水対策が実施されています。河川の改修工事、雨水貯留施設の整備、下水道の能力向上など、ハード面での対策が着実に進められています。

庄内川では河川激甚災害対策特別緊急事業が実施され、堤防の強化や河川改修が行われました。また、新川についても破堤箇所の復旧と併せて、河川全体の治水能力向上が図られています。

しかし、気候変動の影響で豪雨の頻度や強度が増加する傾向にあることから、ハード対策だけでなく、住民一人ひとりの防災意識向上も重要となっています。

地域コミュニティの役割

災害時には地域コミュニティの結束が重要な役割を果たします。過去の災害では、近所同士の助け合いによって多くの命が救われました。日頃からのコミュニケーションと防災意識の共有が、いざという時の大きな力となります。

家庭でできる浸水対策

浸水履歴を知った上で、各家庭でできる対策を考えてみましょう。まず基本となるのは、ハザードマップと浸水実績図の確認です。これらの情報を基に、避難場所や避難経路を家族で話し合っておくことが大切です。

物理的な対策としては、重要書類や貴重品を2階に保管する、土嚢や止水板を準備する、電気設備を高い位置に設置するなどが挙げられます。また、非常用持ち出し袋の準備や、家族との連絡方法の確認も忘れずに行いましょう。

対策項目	具体的な方法	効果
情報収集	浸水実績図の確認、ハザードマップの確認	リスクの把握、避難計画の立案
避難準備	避難場所・経路の確認、非常用持ち出し袋の準備	迅速な避難行動
家財保護	重要書類の高所保管、電気設備の高位置設置	財産被害の軽減
物理的対策	土嚢・止水板の準備、排水溝の清掃	浸水の抑制・軽減