こんにちは！『ローカログ』大阪エリア担当ライターのまさみです。二人の息子を育てるママとして、今日は大阪市での出産費用について詳しくお話ししたいと思います。妊娠がわかった瞬間の喜びと同時に、やっぱり気になるのが出産にかかるお金のことですよね。
大阪市で出産を控えているプレママさんにとって、実際にどれくらいの費用がかかるのか、そしてどんな支援制度があるのかを知っておくことはとても大切です♪ わたし自身も二度の出産を経験していますが、事前にしっかりと情報収集をしておくことで、安心して出産に向かうことができました。
大阪市の出産育児一時金について
まずは、みなさんが一番気になるであろう出産育児一時金についてお話しします。大阪市国民健康保険に加入している方が出産した場合、50万円が支給されるんです！ これは本当にありがたい制度ですよね。
具体的な金額をお伝えすると、産科医療補償制度に加入している医療機関での出産の場合は50万円、加入していない場合は48万8000円が支給されます。産科医療補償制度というのは、分娩に関連して赤ちゃんが重度の脳性麻痺になった場合に補償金が支払われる制度のことです。
この制度の素晴らしいところは、妊娠12週以上の出産であれば支給対象になることです。つまり、残念ながら死産や流産になってしまった場合でも、妊娠12週を過ぎていれば一時金を受け取ることができるんです。
過去の支給額の変化
出産育児一時金の金額は、実は時期によって変わってきました。令和3年12月31日以前の出産では40万4000円（産科医療補償制度加入医療機関の場合は42万円）でした。令和4年1月1日から令和5年3月31日までの期間は40万8000円（同じく42万円）だったので、現在の50万円はかなり手厚い支援になっているといえますね！
大阪市での実際の出産費用はどのくらい？
では、実際に大阪市で出産する場合、どのくらいの費用がかかるのでしょうか。これは病院や出産の状況によって大きく変わってくるのが現実です。
一般的な分娩費用は約55万円程度が目安になります。これは分娩費、部屋代、産科医療補償制度掛金などを含んだ金額です。つまり、出産育児一時金の50万円を差し引くと、実際の自己負担は5万円程度になる計算ですね。
費用に影響する要因
出産費用は以下のような要因で変動します：
- 出産する時間帯（時間外や休日の場合は追加料金が発生）
- 入院する部屋のタイプ（個室を選ぶと1日あたり数千円から1万円以上の追加費用）
- 入院日数の延長（1日延長につき約4万円程度）
- 無痛分娩を選択する場合（予定の場合10万円、緊急の場合15万円程度）
- 帝王切開など医療処置が必要な場合
大阪市内の産院を見てみると、部屋のタイプによって料金設定が細かく分かれています。例えば、個室Aだと1日1万3000円、個室Bなら1万2000円、二人部屋なら5000円といった具合です。総室（四人部屋）なら追加料金はかからないところが多いようです。
直接支払制度でお金の心配を軽減
出産って、まとまったお金が必要になるから心配になりますよね？ でも、「出産育児一時金直接支払制度」という素晴らしい制度があるんです♪ これを利用すると、出産育児一時金を病院が代わりに受け取ってくれるので、窓口でのお支払いがとても楽になります。
この制度を利用した場合、実際に出産費用が55万円だったとすると、窓口では55万円から50万円を差し引いた5万円だけを支払えばOKです。逆に、出産費用が45万円だった場合は、5万円が後日振り込まれます。
ただし、この制度を利用しない場合は、まず出産費用の全額を病院に支払って、後から健康保険に一時金の申請をする必要があります。そうすると一時的に大きな金額を用意する必要があるので、ほとんどの方が直接支払制度を選択されているようです。
大阪市独自の出産・子育て応援交付金
大阪市では、国の出産育児一時金とは別に、さらに嬉しい支援制度があります！ それが「出産・子育て応援交付金事業」です。
この制度では、妊娠届を提出した妊婦さん1人につき5万円の出産応援給付金と、出生した子ども1人につき5万円の子育て応援給付金、合計10万円が支給されます。これは出産育児一時金とは別に支給されるので、家計にとってとてもありがたい支援ですよね😊
ただし、この給付金を受け取るためには申請が必要です。妊娠届の際に詳しい説明を受けることができるので、忘れずに手続きを行いましょう。
妊婦健診の費用について
出産費用だけでなく、妊娠中の健診費用も気になるところです。大阪市では妊婦健康診査受診券が交付されるので、これを活用することで健診費用の負担を軽減できます。
一般的な妊婦健診は1回あたり5000円程度ですが、そこに超音波検査や血液検査などが加わると費用が上がります。受診券を使えば、基本的な健診については自己負担を抑えることができるので安心です。
出生前検査について
出生前検査を希望される場合は、別途費用がかかります。NT検査で約1万5000円、NIPT（新型出生前診断）で約8万5000円、羊水検査で約11万6000円程度が目安です。これらは保険適用外のため、全額自己負担になります。
帝王切開の場合の費用
帝王切開での出産が必要になった場合、手術費用は保険適用になります。そのため、出産費用全体としては通常分娩とそれほど変わらず、約50万円程度になることが多いです。
さらに、限度額認定証を事前に取得しておけば、所得区分に応じた自己負担限度額までのお支払いで済みます。マイナンバーカードがあれば、病院で「限度額情報の表示」に同意するだけで同様の扱いを受けることができるので、とても便利になりました。
入院時に必要な準備金
多くの産院では、分娩予約時に予約金として5万円程度、入院時には保証金として10万円程度の支払いを求められます。直接支払制度を利用しない場合は、50万円の前納が必要な場合もあります。
これらの金額は最終的には出産費用に充当されるので、追加で支払うお金ではありません。ただし、一時的にまとまった金額が必要になるので、事前に準備しておく必要があります。
産後の健診費用
出産後も、ママと赤ちゃんの健診が必要です。2週間健診で5000円、1か月健診で1万1000円程度が一般的です。大阪市では産後健康診査受診券（補助券）が利用できるので、これを活用することで費用負担を軽減できます。
母乳外来を利用する場合は4600円程度かかりますが、母乳育児で困ったときには心強い存在になります。わたしも二人目のときにお世話になりましたが、専門的なアドバイスをいただけてとても助かりました。
出産費用を抑えるためのポイント
出産費用をできるだけ抑えたい場合のポイントをお伝えします：
- 総室（四人部屋）を選択して個室料金を節約
- 平日の昼間の出産を心がける（時間外料金の回避）
- 妊婦健診受診券を有効活用
- 限度額認定証を事前に取得（帝王切開に備えて）
- 出産・子育て応援交付金の申請を忘れずに
とはいえ、出産は自分でコントロールできない部分も多いので、ある程度余裕を持った資金準備をしておくことが大切です。
職場の健康保険に加入している場合
大阪市国民健康保険以外の健康保険（会社員の方など）に加入している場合でも、出産育児一時金は同様に50万円が支給されます。ただし、手続きや支給方法が多少異なる場合があるので、加入している健康保険組合に確認してくださいね。
また、会社によっては独自の出産祝い金制度を設けているところもあるので、勤務先の制度も併せてチェックしてみることをおすすめします♪
申請期限と手続きについて
出産育児一時金の申請には期限があります。直接支払制度や受取代理制度を利用する場合は出産前の手続きが必要ですが、利用しない場合は出産した日の翌日から2年以内に申請する必要があります。
手続きは世帯主の方が行う必要がありますので、パートナーの方としっかり相談して、スムーズに進められるように準備しておきましょう。
「準備を怠る者は、失敗する準備をしているのと同じである。」- ベンジャミン・フランクリン
大阪市での出産は、しっかりとした支援制度があるおかげで、以前よりもずっと安心して臨むことができるようになりました。わたしの座右の銘でもある「小さなことからコツコツと」の精神で、事前の準備をしっかりと行って、素敵な出産を迎えてくださいね✨
